日本老年学会と日本老年医学会は、一般的に６５歳以上が高齢者と定義されていることに対して「７５歳以上を高齢者とすべき」という提言を発表した。
両学会は２０１３年にワーキンググループを立ち上げ、高齢者の心身の健康について様々な角度から検討してきた。その結果、現在の高齢者は、加齢に伴う身体機能が１０～２０年前と比べ５～１０年若返っていることがわかった。とくに６５～７４歳の前期高齢者は「心身の健康が保たれており、社会活動が可能な人が多い」としている。
また、内閣府が６０歳以上を対象に「高齢者とは何歳以上か」と聞いた意識調査でも、「７５歳以上」という意見が多かった。

こうしたことから提言では、６５～７４歳を新たに「准高齢者（高齢者の準備期）」と位置づけ、７５歳～８９歳を「高齢者」、９０歳以上を「超高齢者」と区分した。
ワーキンググループは、「提言はあくまで医学的な立場から検討した」とし、今回の提言を、年金の支給開始年齢や医療・介護など社会保障の枠組みづくりなどに直接結びつけずに、慎重に議論することを求めている。

個人差はあるが、医学の進歩や健康志向により高齢者の身体機能や知的能力などの老化のスピードが遅くなり、健康寿命が延びている。
老年学会では「健康な間は仕事を続け、ボランティアなど社会参加ができる社会を作ることが、今後の超高齢社会を活力あるものにするために大切」としている。そして、現在前期高齢者と呼ばれている人たちが意識を変えて、社会を支える側に回ってもらうことを期待する声も多い。（老友新聞社）