東京五輪・パラリンピックが終了した。
一節によると、１年の延期で大会費用は合計４兆円に増加したとも言われ、無観客のため９００億円余の入場料収入もゼロ。莫大な赤字が残されたともささやかれている。
ある週刊誌の報道によれば東京都民１人あたり１０万円以上の税金がかかったらしく、正しい数字が発表されて、東京都（都税）と日本の負担金（国税）や、国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）の負担金など、全ての金額が明らかにならないと、２０３０年冬季五輪招致を目指す札幌市も、招致運動に力が入らないだろう。

そんな中、後藤逸郎著『亡国の東京オリンピック』（文藝春秋）で、一橋大学大学院の坂上康博教授の次のような興味深い言葉を発見した。

戦後、日本が独立した１９５２年以降で計算して５８年４カ月、８４％にあたる期間が五輪招致運動や開催準備に費やされたという。最も間隔の空いたのが１９７２年の札幌五輪後の５年半。それ以外はほとんど常に日本のどこかの都市が五輪に関わり、《日本はオリンピック中毒、あるいは依存症と言えるほど》だという。
五輪招致は東京４度、札幌４度、長野、名古屋、大阪が各１度。それほど数多く招致に手を挙げた理由は、五輪招致という「錦の御旗」が存在しないと、スポーツ関係の予算が取れないからだ。

欧米では大リーグやプロサッカーのスタジアムも税金で建設されるのが普通だが、日本ではスポーツが企業の所有物と化している場合が多いので、税金は使えない。そこで五輪や国民体育大会がなければ予算が出ないのだ。

ここらで日本のスポーツは企業の私物という構造を変えて、社会の文化財としてみんなで助け合って存在する方法を考えるべきだろう。