消費者が買い物で食品を選ぶ際に避けているのは「不要な添加物」が入ったもの――日本生活協同組合連合会がこのほど発表した「みんなにやさしい商品についてのアンケート」調査の結果です。今年1月、全国の生協組合員を対象にウェブ上で実施し、2131人が回答しました。

「不要な添加物が入っている」食品を避けている人は全体の50.5％。20～70代のどの年代でも4割以上が関心を示しており、年代が上がるにつれて高くなる結果となりました。2位の「国産」、3位の「塩分」についても、年代が上がると意識が高くなる傾向がみられました。
また、1位の「添加物」から4位の「賞味期限」まで食品表示に関する項目が占めていることから、消費者の食品表示に対する意識が高まっていることもわかります。

食べ物の安心・安全は自分の目でしっかり確かめて、ですね。